ファッション

「物欲なき時代」のファッションビジネス

「爆買い」と「服が売れない」の一年

 2015年の「新語・流行語大賞」に、訪日外国人による旺盛な買い物を指す「爆買い」が選ばれた。確かに15年の世相を表した言葉の一つだろう。訪日外国人旅行者数は15年1〜10月までに前年同月比1.5倍に増え、通年では1900万人に達する勢いだ。銀座や心斎橋では、ラグジュアリー・ブランドの紙袋を抱えきれないほど持った中国人が街の主役のように闊歩する。都心の百貨店の免税品売上高は2〜3倍に跳ね上がった。ファッション企業にとっても「爆買い」さまさまである。

 一方、15年、取材を通して何度も聞いた言葉が「服が売れない」だった。何人ものアパレル関係者からため息交じりにこのセリフを聞いた。「爆買い」と「服が売れない」という対照的な言葉が飛び交ったのが、15年のファッション業界の世相だったといえる。

 訪日外国人や富裕層を除く、圧倒的多数のマスマーケットのブランドの「服が売れない」。百貨店は訪日外国人と富裕層による高額品の伸びで覆い隠されているが、主力の婦人服は大半のブランドがずっと低迷したまま。ショッピングセンターなどに出店するSPA(製造小売り)の客数減にも歯止めがかからない。15年はワールドやTSIホールディングスなど、マスマーケットで成長してきた企業による大規模なリストラが業界に衝撃を与えた。J.フロント リテイリングの山本良一・社長は「(大丸松坂屋百貨店の15年3〜8月期の)データを見ると、年間200万円以上を買うお客さまの販売は前年同期比7.8%増だったのに対し、(ボリュームである)50万円以下のお客さまは6.7%減だった。二極化はますます顕著になっていくだろう」と予想する。単なる二極化ではない。マスマーケットにおいて、ファッション自体から消費者が離れていることへの危機感を、多くの業界人が抱くようになっている。

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