昨日の12月1日に統合を発表した帝人フロンティアと旭化成アドバンスは12月2日、東京都内で記者会見を行った。両社によると、現状は連結ベースで帝人フロンティアの売上高が3500億円、旭化成アドバンスが900億円で4400億円だが、2030年近傍には5000億円にまで引き上げるという。平田恭成社長は「国内のアパレル市場が縮小する中で、繊維商社としてグローバル展開を加速する必要があった。そのためには現状の帝人フロンティアの規模感だと厳しいと感じていた」と今回の統合の背景を語った。帝人フロンティアは11月26日にも東洋紡のエアバッグ基布事業を展開する中国子会社の買収も発表しており、国内外の統合・再編で拡大路線を鮮明にする。
帝人フロンティア自身が、統合・再編を繰り返して誕生した経緯がある。前身となる帝人商事は繊維大手の帝人の商社部門として1952年に設立、その後同業の竹村綿業と合併。さらにその後、2001年に総合商社である日商岩井（現双日）の繊維事業を統合し、NI帝人商事に。2012年に親会社である帝人の事業再編に伴い、繊維製造部門を統合し、現在の帝人フロンティアの形になった。
旭化成アドバンスと統合した新会社の体制は来年2026年10月を予定する。平田社長は統合に関して「昨日、準備室の立ち上げを決定し、メンバーに声をかけ始めたような段階で、どのような組織にするかなどは本当にこれから。ただ、今までの経験上、同じ釜の飯を食べた仲間になるまでにはやはり4〜5年はかかる」と前置きした上で、「事業の重複もそれほど大きくなく、主力の繊維事業でのスポーツ、産業資材分野でのモビリティなど、シナジーを発揮できる部分は大きい。拠点の統廃合によるコストメリット以上に、事業拡大への期待が大きい」と語る。
帝人フロンティアは売上高のほぼすべてを繊維事業が占めるのに対し、旭化成アドバンスは3割が非繊維で、建材や樹脂・化学品などを展開する。事業統合であえて非繊維も取り込んだ背景には、帝人グループの中で帝人フロンティアの位置づけが変わったことに起因する。帝人フロンティアはかつてIPO（株式公開）による分離を目指した時期もあったものの、現在は改めて帝人グループ内での成長・拡大を目指す戦略にシフトしている。NI帝人商事時代には樹脂・化学品事業をそれなりのボリュームで展開していた。平田社長は「今後は親会社である帝人との間で、本体で取り扱っている樹脂や化学品の取り扱いを再スタートすることも協議している」という。
旭化成アドバンスの春見（かすみ）恵司社長は、統合後の旭化成の出資比率が20％になることに関して「本体の支援に変わりはない。むしろ独自商材の開発や自律した事業運営を強化する中で、強力な外部のパートナーを得たという方が強い。欧州やインドなどの海外展開を強化する中で、帝人フロンティアの拠点を活用できるのは、大きな後押しになる」と語る。
繊維大手のユニチカが経営再建のために繊維事業から撤退するなど、大手繊維メーカーによる事業再編・統合が続く中で、帝人と旭化成という、かつてライバルだった両社の子会社の統合が実現した背景には、帝人の内川哲茂（あきもと）社長、旭化成の工藤幸四郎社長、いずれのトップも繊維部門出身だったことも少なからず影響していると見られる。今後もさらなる再編はあるのか。
