サステナビリティの取り組みは、エビデンスを求められるフェーズに入った。「地球に優しい」ではもはや消費者は納得しない。サプライチェーンを透明化し、自社のビジネスがどこにどれだけの負荷をかけているのかに向き合うことで、サステナビリティを実体を持って語ることができるはずだ。生産背景は競合を意識し隠すことが当たり前だった業界の常識を見直す時が来ている。（この記事は「WWDJAPAN」2023年8月7&14日号からの抜粋です）
トレーサビリティーとは、製品の原材料から製品化、消費、廃棄までの全ての工程を追跡することを指す。H&M ヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパンの山浦誉史CSRサステナビリティ・コーディネーターは、「海外ではトレーサビリティーがないと、広告がうてない、商品を販売できないレベルまで来ている」と話す。昨年フランスで施行された「循環型経済のための廃棄物対策法」や、下記で解説する「持続可能な製品のためのエコデザイン規制（ESPR）」など、消費者が環境に配慮した消費行動を選択できるよう情報開示を求める法規制が着々と進んでいるからだ。グローバル企業は、喫緊の課題として対応を進める。
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