コーセーホールディングス（HD）は14日、 中東情勢を受け、6月以降にナフサ由来の一部原料や、容器材料の一部で調達難を見込んでいることを明らかにした。2026年1〜3月期決算説明会で発表した。原材料の調達状況は流動的としており、現時点では通期業績予想を据え置く。影響を精査したうえで、必要に応じて業績予想を見直す。
今後の売り上げ・利益確保のための施策として、「新商品、主力商品、利益貢献度の高い商品の優先生産」と、「マーケティング投資の抜本的な見直し、および全社的な固定費の削減」の2つを実施するという。
26年1〜3月期連結決算は、売上高が前年同期比0.9％減の782億円、営業利益が同84.5％減の10億円、純利益が同91.9％減の4億2600万円の減収減益で着地した。純利益は、前年同期に固定資産売却益27億円を計上した反動が影響した。
タルト事業とコーセー事業の中国免税の売り上げが好調だったものの、アルビオン事業とコーセーコスメポート事業の売り上げ減をカバーできず全体では減収となった。営業利益は56億円減の84.5％減となった。売り上げの減少に加え、製造コストの高い商品の構成比上昇などにより粗利が約20億円悪化したほか、販管費が約36億円増加したことが主因。販管費はアルビオン70周年施策や、タルト事業の米国「セフォラ」（SEPHORA）への主力商品の新規展開に伴うマーケティングコストが増加した。
通期業績予想は据え置く。売上高が前期比6.0％増の3500億円、営業利益が同8.3%増の200億円、純利益が同19.9％減の121億円を見込む。
