オンワードホールディングス（HD）は11日、2019年2月期を最終年度とした中期経営計画を発表した。オムニチャネルとグローバル化を推進しながらも、足場固めに重点を置いているのが特徴で、数値目標は売上高2800億円（前期は2635億円）、営業利益100億円（同38億円）と共に14年2月期の水準に戻すことを掲げる。EC売上高は360億円（前期は120億円）、EC売上高比率は12％（同4％）、海外売上高は710億円（同551億円）を計画する。
一方で、主力である国内既存店に関してはブランドや店舗の統廃合を進め、220億円の減収を見込む。11日に会見した保元道宣・社長は「リアル店舗はオーバーストアが顕著であり、選択と集中の時代に入った。縮小を織り込んだ計画を進める」「構造改革と成長戦略を並行して行う」と説明した。撤退するブランドや店舗数にしては上期中（8月末）までに明らかにする。
同社の16年2月期は、売上高2635億円（前期比93.6%）、営業利益38億円（同65.9%）だった。一昨年3月の増税前の駆け込み消費による反動、さらに暖冬による冬物衣料の不振などが響き、オンワードHDとオンワード樫山は約100億円の減収だった。収益性の低いブランドや店舗の見直しを一気に行い、オムニチャネル推進によって効率を高めることが急務と判断した。
