ファッション

ナイキが仕掛けるデジタルとリテールの戦略を責任者が語る キーパーソン3人が見据える今とこれから【後編】

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 2022年に設立50周年を迎えたナイキ(NIKE)。成長を続ける同社でハイディ・オニール(Heidi O'Neill)=コンシューマー&マーケットプレイス部門プレジデントは、全世界における8000以上の店舗、オンラインストア、アプリなどのダイレクトビジネスのかじ取りを行う。米リーバイ・ストラウス(LEVI STRAUSS & CO.)でファッションビジネスを学び、ナイキのD2C事業のトップなどを歴任した同氏が語るブランドのデジタル強化や、店舗の役割、女性のエンパワーメントとは。

 オニール=プレジデントが現職に就いたのは、2020年。新型コロナウイルスのパンデミックが始まったばかりのころで、D2C事業のさらなる強化やデジタル販売の推進を担当することとなった。18年以降、同社の売上成長の75%をD2C事業のナイキ ダイレクト(NIKE DIRECT)が担っており、21年度のデジタル事業は90億ドル(約1兆1430億円)以上と売り上げ全体の35%近くを占めるまでになった。25年度には、ナイキ ダイレクトが売り上げ全体の60%程度を占める見通しだ。

 デジタル強化を担うことになってまず対応を迫られたのは、パンデミックによる世界中の店舗の一時休業と生産や出荷遅延の調整など。オニール=プレジデント率いるD2Cチームは、デジタル体験の向上に重点を置いて、実店舗を閉めることで失われた顧客とのつながりや交流を深めようと努めた。ほかにも、長期成長と収益性の改善に向け、“コンシューマー・ダイレクト・アクセラレーション(Consumer Direct Acceleration、CDA)”プログラムを推し進めた。同プログラムは全ての販売チャネルでシームレスな買い物体験を実現することを目的としている。

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