再上陸する「フォーエバー21」、米国では今どうなっている？　H&M出身やり手CEOが2年弱で辞任

　「フォーエバー21（FOREVER21）」が、アダストリアがライセンス企画・生産・販売する形で2023年春に日本に再上陸すると発表された。日本から全店撤退したのは19年のこと。その後の経営破綻、買収を経て、米本国ではブランドは現在どうなっているのか。

　経営破綻した「フォーエバー21」を20年に買収したのが、米ブランド管理会社オーセンティック・ブランズ・グループ（AUTHENTIC BRANDS GROUP以下、ABG）と、米の不動産投資信託会社サイモン・プロパティー・グループ（SIMON PROPERTY GROUP以下、サイモン）、同ブルックフィールド・プロパティー・パートナーズ（BROOKFIELD PROPERTY PERTNERS）の3社連合だ。買収金額は8110万ドルで、当時のレートで約87億5880万円。その後はABGと、ABGとサイモンが50％ずつ出資するスパーク・グループ（SPARC GROUP以下、スパーク）のもとで事業を進めている。同様に運営されているブランドには、「エディー バウアー（EDDIE BAUER）」「ブルックス ブラザーズ（BROOKS BROTHERS）」「エアロポステール（AEROPOSTALE）」「ノーティカ（NAUTICA）」などがある。ABGがブランドのライセンス管理を行い、日常的なブランド運営はスパークが担当。このスキームは、ABGは小売りによって保有するブランドの価値を上げることができ、サイモンにとっては自社モールのテナント救済的な意味合いがある。

　買収から間もない20年2月末、それまでH&M北米社長として特にデジタル分野で手腕を発揮していたダニエル・クレ（Daniel Kulle）氏が、フォーエバー21のCEOに鳴り物入りで就任した。直後からコロナ禍が広がり、店舗閉鎖や従業員の一時解雇も行ったが、改革も断行。低価格商品だけでなく、99.99ドルなど比較的高額な商品の投入や、一部商品へのオーガニックコットンの導入、Z世代向けコラボ商品の企画、メタバースを活用したマーケティングなどに注力してきた。