イオンモールは、アパレルに傾斜したリーシングを見直し、飲食やエンタメ業態などのテナント誘致を強化する。同社の商業施設では立地や規模にもよるが、アパレルはおおよそ40～50％の面積シェアを占めていた。改装などの際には5ポイント程度減らす。吉田昭夫・社長は「極端な削減はしない」としながらも「現状アパレルはダウントレンド。飲食や新しいサービスで集客力を上げる取り組みが必要」と説明する。
同社は全国に約150のモールを運営。今期（2017年2月期）は昨年の倍に相当する21モールを改装する。モールごとに50前後のテナントをリニューアルする中、飲食店などのボリュームを厚くしていく方針だ。「ECの急速な発展に伴い、モールでは（物販以上に）リアルな体験が求められるようになり、ECでは提供できない食の重要性が増している」と見る。平日に増加しているシニアの客に対しても飲食のポテンシャルは高いと分析する。
今年子会社化したファッションビルのOPAでもアパレルだけに頼らないリーシングを進める。心斎橋オーパは今秋の改装で、アパレルが中心だった地下2階を飲食フロアに刷新した。地下鉄駅の直結の利便性を生かし、全国初出店、関西初出店の話題の飲食テナントをそろえることで、集客力を高める。
