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東京2020の延期が正式決定 年齢制限のある競技への影響が懸念

 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(以下、組織委員会)は3月24日、7〜9月に予定していた東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、東京2020)の延期を発表した。同日、安倍晋三内閣総理大臣、森喜朗・組織委員会会長、トーマス・バッハ(Thomas Bach)国際オリンピック委員会(IOC)会長の3者による緊急電話会談で決定し、具体的な開催時期については今後4週間以内に調整するという。オリンピックの124年の歴史で、世界大戦による影響から中止は3度あったが(1916、40、44年)、延期は今回が初めて。これに伴い、26日から予定されていた聖火リレーは中止となった。日本では夏までに新型コロナウイルスが終息する可能性もゼロではないが、予選会を開催できない競技や、選手のトレーニング環境の確保が難しいという先行きが不透明な状況が大きく、正式発表前にカナダやオーストラリアは選手団を派遣しない方針を示していた。

 授与される金・銀・銅のメダルや聖火リレー、フィールドキャスト(大会スタッフ)およびシティキャスト(都市ボランティアスタッフ)のユニホームには“東京2020”の文字が入っているが、緊急電話会談に同席した小池百合子・東京都知事は、開催が21年になっても大会名称は東京2020から変更しないことを明言している。

 サッカー男子は、国際サッカー連盟(FIFA)の規定で出場資格が原則23歳以下の“1997年1月1日以降に生まれた選手”となっている。延期が決まったことで資格が“1998年1月1日以降に生まれた選手”に変更された場合、日本代表のキャプテンを務める中山雄太選手やベルギーで活躍する三好康児選手などが出場不可となる。同様に体操やボクシングなども年齢制限を設けており、出場資格への影響が懸念される。

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