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RIZAPが自社の”本気の減量” M&Aで膨張しすぎた体質を改善

 トレーニングジム「RIZAP」などを運営するRIZAPグループは、月1ペースでM&Aを行ってきた経営戦略を大きく転換する。14日にM&Aの凍結とグループ会社の経営再建の早期完遂の2つを柱にした構造改革プランを発表。19年3月期の見通しを大幅に下方修正し、売上高が2309億円(期初予想は2500億円)、営業損益が33億円の赤字(同230億円の黒字)、税引前損益が49億円の赤字(同211億円の黒字)、純損益が70億円の赤字(同159億円の黒字)とする。同社は国際会計基準(IFRS)を採用しており、M&Aで発生する、買収先の純資産が買収額より上回ったときに計上する負ののれんについては営業利益に計上してきたため、営業利益段階で大幅な減少を強いられた。瀬戸健RIZAPグループ社長は会見の冒頭で頭を下げ、「このような大型の下方修正を発表し、株主の皆様の期待を裏切ったことを深く深くお詫びする」と語った。子会社の構造改革費用を前倒しで計上し、シナジーの見込めない企業については縮小や撤退、売却を早期に行うことで、M&Aで膨張しすぎた自らの体質を改革する。

 構造改革の中身は、これまで積極的に行ってきたM&Aの凍結と、ゲーム販売のワンダーコーポレーションや無料情報誌のぱど、補整下着のMRKホールディングス(旧マルコ)などの再建の遅れている企業の早期再建になる。18年4〜9月期でワンダーコーポレーションの32億3000万円、ぱどの5億9000万円、MRKホールディングスの5億8000万円の特別損失など、合計で83億5000万円の構造改革費用を計上する。瀬戸社長は「本来は負ののれんを積み上げる積極的なM&Aで効率的に純資産を増やし、その資産を元に経営再建を進めるべきだった。だが再建する前にM&Aを進めてしまっていた」と振り返る。

 同社は子会社の経営再建や売却で止血に最優先で取り組む一方、今後は好調な本業のトレーニングジム事業を軸に新たな成長戦略を図る方針だ。