ファッション

ギャップやナイキ、LVMHなどファッション系企業の多様性はいかに?従業員の人種構成を調査

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 ファッション業界は10年ほど前から多様性の推進に取り組んでおり、人種差別と闘う団体に寄付をしたり、チャリティーを行ったりしている企業も多い。しかし経営陣や管理職の人種構成という肝心なところでの多様性は、果たしてどれほど進んでいるのだろうか。米「WWD」では、ラグジュアリーブランドやアパレル企業、小売店などに、従業員や取締役における有色人種の割合や多様性に対する考えなどについてのアンケートを行った。なお、欧州では従業員の人種や民族の内訳を出すことは法律で禁止されているため、主に米国での数字となっている。※数字は2020年6月末現在(この記事はWWDジャパン2020年8月17日号からの抜粋です)

ギャップ(GAP)
従業員数:世界で12万9000人
(米国事業)人種構成:白人44%、ヒスパニック系25%、黒人18%、アジア系7%、その他5%、本社:白人54%、ヒスパニック系10%、黒人4%、アジア系27%、その他5%、物流およびコールセンター:白人47%、ヒスパニック系19%、黒人23%、アジア系9%、その他2%、店舗販売員:白人42%、ヒスパニック系27%、黒人20%、アジア系6%、その他5%、店舗リーダー職:白人70%、ヒスパニック系17%、黒人9%、アジア系3%、その他2%、取締役:14人、うち有色人種2人、執行取締役:10人、うち有色人種1人
「ここ2年にわたって、取締役会に有色人種のメンバーを増やすよう意識的に努めてきた。今後もさらに多様性を推進していくつもりだ」(同社)

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