モーニングダイジェスト 2022年5月13日号

　エイチ・ツー・オー リテイリングの2022年3月期連結業績は、小売業の売上高に相当する総額売上高が7881億円、売上高（総額売上高に、百貨店取引における消化仕入れの掛け率を適用したものに相当）が5184億円、営業損益が7億4000万円の黒字、純損益が98億円の黒字だった。なお同社は当期から収益認識に関する会計基準を適用しているため、前期との比較は行わない。参考値として21年3月期は、総額売上高は7392億円、営業損益は45億円の赤字、純損益は248億円の赤字だった。

　阪急阪神百貨店が運営する主力の百貨店事業は、主に前期の長期休業や営業時間短縮の反動で、総額売上高が前期比10.7％増の3822億円と伸長。営業損益も11億円の黒字に転換した（前期は18億円の赤字）。イズミヤ、阪急オアシスなどの食品事業も11.9%の増収（3152億円）だった。

　23年3月期は阪神梅田本店の全面改装オープンと関西スーパーマーケットの連結子会社化で大幅な増収を見込む。総額売上高は前期比26.9%増の1兆円、売上高は同27.3%増の6600億円、営業利益が同9.8倍の80億円、純利益が19.0%減の80億円を見込む。

　また24年3月期をめどに「コロナ前の営業利益水準（170億円）への回復」を掲げ、百貨店事業においてはリアル店舗とEC・アプリで相乗効果を生み出すOMO（オンラインとオフラインの融合）施策を加速する。リモートショッピングサービス「リモオーダー」の22年3月期売上高は15億円と規模は限定的ながら、前期比2.5倍と大きく伸びており、成長ポテンシャルは大きいと見る。リアル店舗とオンライン販路の双方を利用する顧客の客単価は、リアル店舗のみで買い物をする客と比較すると3倍程度。「OMOの推進が百貨店の成長につながる」（山口俊比古・阪急阪神百貨店社長）との考えの下、オンライン・オフラインの垣根を超えて利用する客の割合を増やすべく、EC限定商品の開発や「リモオーダー」掲載ラインアップの強化などに努める。

　資生堂の2022年1～3月期連結業績（国際会計基準）は、売上高が前年同期比1.3％減の2340億円、コア営業利益が同52.3％減の43億円、前年に「ドルチェ＆ガッバーナ（DOLCE&GABBANA）」に係る商標権の減損損失を計上したことなどから純損益が43億円（前期は111億円の赤字）の黒字だった。

　ブランド別では「クレ・ド・ポー ボーテ（CLE DE PEAU BEAUTE以下、CPB）」やリキッドファンデ“ライトリフレクティング ファンデーション”がグローバルで好調な「ナーズ（NARS）」が2ケタ成長したほか、「ナルシソ ロドリゲス（NARCISO RODRIGUEZ）」がフレグランスカテゴリーの業績を後押しした。

　事業別の売上高は、日本事業が同18.3％減の571億円だった。インバウンド需要の低調や外出自粛に伴う消費低下などによる市場回復の遅れが響いた。一方で、創業150周年を記念したオイル状美容液や「SHISEIDO」「CPB」など、中高価格帯においてシェアを拡大。ライブコマースやオンラインカウンセリングを強化するなどOMOに注力したECは好調に推移した。

　中国事業は、同20.6％減の519億円だった。ロックダウンやゼロコロナ政策などが影響したものの、「CPB」や「NARS」の成長がけん引し、ECの売上高は20％を超える伸長を実現した。トラベルリテール事業は、国際線減便により中国人旅行者の減少の影響を受けたものの、中国海南島を中心に「シセイドウ（SHISEIDO）」「CPB」「イプサ（IPSA）」「ナーズ」などプレステージブランドが好調で同34.3％増の371億円だった。

　そのほか、アジアパシフィック事業は同4.2％減の154億円、米州事業は同3.3％増の251億円。欧州事業はフレグランスやメイクアップを中心に成長が継続し同16.6％増の284億円、プロフェッショナル事業が同5.5％増の39億円、その他が同174.2％増の148億円だった。

　なお、同期決算から国際会計基準（IFRS）を適用したことに伴い、22年12月期の連結業績予想を新たに設定。売上高が同6.4％増の1兆750億円、コア営業利益が同45.7％増の620億円、純利益が同6.2％減の440億円を見込む。

　ミズノの2022年3月期連結業績は、売上高が前期比14.8%増の1727億円、営業利益が同159.4%増の99億円、経常利益が同82.1%増の110億円で、ともに連結決算開示以降で過去最高益となった。純利益は同105.9%増の77億円だった。

　売上高はコロナ前の20年3月期の1697億円を上回った。21年3月期の大きな落ち込みからの反動に加え、欧米を中心とした海外市場でゴルフクラブやランニングシューズが急回復した。粗利益率が1.1ポイント改善され、販売管理費率も2.1ポイント低下した結果、利益が大幅に増えた。

　海外売上高比率が34%に拡大した。米州の売上高は同31%増と回復。特にカスタムフィッティングのゴルフクラブが好調で、利益率も大幅に改善した。欧州はゴルフとランニングがけん引し、売上高、営業利益ともに過去最高となった。高反発ソール素材「ミズノエナジー」を搭載したモデルを拡充し、欧州中心に評価が高まった。アジア・オセアニアでは、売上高が同30%増で19年度の水準までほぼ回復。好調を維持しているゴルフ用品が業績を下支えした。

　日本国内は野球やサッカー、ゴルフが堅調に推移。東京五輪と北京五輪でのブランドアピールが増収に寄与し、営業利益はコロナ禍前の水準を上回った。

　23年3月期は売上高が前期比5.9%増の1830億円、営業利益が同6.3%増の105億円、純利益が9.3%減の70億円を見込む。売上高は24年3月期に2000億円、25年2月期に2150億円をめざす。サプライチェーンの混乱や原材料の高騰によるコスト高に対応するほか、イノベーションの取り組みで新領域にもチャレンジする。海外では、ゴルフ市場の好況を見極めながら、ランニング、サッカーも新たな成長カテゴリーとして強化。「24年度には海外販売比率を4割近くまで伸ばすとともに、シューズがアパレルの売り上げを抜く見通しだ」（水野明人社長）。